時代遅れ

  • 2016.10.23 Sunday
  • 19:35
読売オンラインの発言小町より:
発言小町.jpg
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「婚活中だから魅力的な趣味を?」よくわからん。仮に「逆立ちが趣味の人」「般若心経を唱えるのが趣味の人」という回答が圧倒的に多かったとすれば、この人はそれを趣味にするのだろうか?やはりわからん。


さて。


毎日新聞から二つ。
一つ目:
二輪車で提携 50CCの生産・開発
毎日新聞2016年10月5日 21時26分(最終更新 10月5日 23時43分)

 二輪車世界首位のホンダと国内2位のヤマハ発動機は5日、国内向け排気量50CCスクーターの生産・開発で業務提携を検討すると発表した。ヤマハ発が現在台湾の自社工場で生産している「ジョグ」と「ビーノ」を2018年をめどにホンダ熊本製作所(熊本県大津町)からの相手先ブランドによる受託生産(OEM)供給に切り替える。両社はかつて「HY戦争」と呼ばれる乱売合戦を繰り広げたライバルだが、国内二輪車市場の縮小を受け協調路線にかじを切る。【宮島寛、小川祐希】

 ジョグとビーノはホンダの類似車種「タクト」と「ジョルノ」をベースに、外観のみ変更して販売を続ける。宅配などに使われるビジネススクーターの次期モデルも共同開発し、ホンダ熊本製作所で生産する方向。OEM供給は年5万台規模になる見通し。電動二輪車普及に向けた充電インフラ整備などでの連携も模索する。17年3月の正式契約締結を目指すという。
 二輪車メーカーの双璧である両社は因縁の関係にあり、ホンダが四輪車の海外展開を本格化させた1979年には、ヤマハ発が間隙(かんげき)を突く形で首位獲得に向けた販売攻勢を展開。それを受け、ホンダは四輪車事業の予算を二輪車に振り向けるなどして徹底抗戦した結果、その後数年にわたって続く「HY戦争」に発展し、定価の半値以下の乱売合戦などに陥った。
 東京都内で記者会見したホンダの青山真二取締役は「過去にし烈な競争があったのは事実だが、しこりはない」と強調。ヤマハ発の渡部克明常務が「(縮小する二輪車市場に)単独で対応するのは難しいと判断した」と述べ、同社側から提携を求めたことを明かした。
 国内二輪車市場は電動アシスト自転車の普及などで縮小傾向にあり、15年の国内販売はHY戦争当時の1割強に落ち込んでいる。一方で排ガス規制は年を追うごとに厳しくなり、収益環境は悪化。特に50CCは日本独自の規格のため、輸出に振り向けにくいという事情がある。
 ヤマハ発の50CCモデルは他にも一部あるが、将来的には50CCの自社生産から完全撤退するとみられる。ヤマハ発は今後、利幅の大きい大型二輪などに経営資源を集中させる。また業界全体でも世界市場でも通用する125CCクラスの運転免許取得簡素化などを政府に求めていく考えだ。

 【キーワード】国内の二輪車市場

 販売台数は首位のホンダと2位のヤマハ発動機が「HY戦争」と呼ばれる激しい乱売戦争を繰り広げていた1982年の約330万台をピークに減少傾向に転じ、2015年はピーク時の1割強の約37万台まで落ち込んでいる。違法駐輪の取り締まり強化や電動アシスト自転車の普及などを背景に、販売総数の半分を占める排気量50CCクラス(原付き1種)の落ち込みが激しいのが一因。
 一方、400CCを超える大型バイクの販売は、かつて二輪車に乗っていた中高年が子育てを終えたり、定年退職したりしたのを機に再び乗り始めて堅調。シェアは首位のホンダが4割、2位のヤマハ発は3割で、3位のスズキを含む3社で全体の8割以上を占める。


二つ目:
<ホンダ・ヤマハ発提携>若者SNSに敗れたバイク文化
毎日新聞 10月23日(日)9時0分配信

<ホンダ・ヤマハ発提携>若者SNSに敗れたバイク文化

 国内原付きバイクの市場のほとんどのシェアを占めるホンダとヤマハ発動機が、排気量50CC以下原付きバイクなどの生産・開発で提携することになった。かつて大幅値引きで張り合う「HY戦争」と呼ばれるほどの激しい販売合戦を展開してきた2社が手を組まざるを得ないほど追い込んだ若者のバイク離れはなぜ起こったのか。そこには2大メーカーの販売努力であらがうのは不可能なほど様変わりしたライフスタイルの変化があった。【永井大介】
 原付きバイクの販売がピークを迎えたのは、年間約200万台近くが売れた1980年代前半だ。その後、市場は縮小を続けて2015年は19万3842台まで低迷するなど年間販売台数は10分の1になった。
 価格が15万〜20万円が主流の原付きバイクは、1台あたりの利益が少なく、さらに近年は排出ガスの規制や安全基準が厳しくなった。その対策費がかさみ、単独メーカーで事業を維持するのは難しくなっていた。では、なぜ市場は縮小したのか。

 ◇「三ない運動」で販売は頭打ちに

 バイクが売れた70〜80年代、若者にとってバイクは憧憬(しょうけい)の対象だった。その「入門編」でもある原付きバイクも免許取得が容易なこともあって飛ぶように売れた。一方で、「バイクブーム」は若者の交通事故の増加や社会問題化した暴走族の増加も招いた。
 こうした問題を受け、全国高校PTA連合会を中心に高校生のバイクの運転を禁止させるため、「免許を取らせない」「買わせない」「運転させない」という「三ない運動」を展開。警察の取り締まりや学校での指導も強化され、二輪車の売れ行きは頭打ちになった。

 ◇パソコンの普及とともに販売台数が急減

 さらにパソコンやスマホの登場が、「原付きバイク市場の縮小を決定づけた」(二輪メーカー関係者)。95年からの10年間で、90万台近くあった年間販売台数が一気に50万台程度まで減少。95年から00年は、就職活動などで使うため、大学生がパソコンを購入するようになった時期と重なる。
 原付きバイクの価格は15万円前後の車種が多く、ノートパソコンもほぼ同じ価格帯だ。また、それまで学生が就職活動の際に、志望動機などを手書きしていたが、インターネット上で受け付ける企業が増えたのもこのころだ。
 パソコンとインターネットによるメールやチャット、さらに携帯電話の普及などで若者のコミュニケーションツールも多様化した。ここ数年はフェイスブックやラインなどソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)が浸透し、友人間の連絡はさらに容易になった。本人と直接話をしなくとも、近況もある程度は把握できる。二輪メーカー関係者も「『ちょっと原付きで友人に会いに行く』、そんな若者文化はなくなったのでは」とお手上げ状態だ。

 メインユーザーだった若者のバイク離れで、50CCバイクの販売台数の下落傾向に歯止めをかけることができず、ホンダとヤマハ発は手を組む必要に迫られた。

 ◇原付き市場を残さなければならない苦悩

 国内二輪市場はホンダ、ヤマハの2社に加えて、スズキや川崎重工の4社でほとんどのシェアを占める。二輪全体でみれば、女性ライダーの増加など明るい材料もあるが、原付きバイク市場の先行きを見通すことは難しい。地方都市での移動手段は軽自動車が主流で、子育て世代には「電動アシスト自転車」が人気を集めていて、原付きバイクの居場所はますます失われつつあるためだ。
 また、50CC規格は販売が国内のみの「ガラパゴス車種」であり、世界の二輪市場の売れ筋が125CCクラスが中心の海外では展開しづらいこともメーカーにとっては悩みの種だ。欧州や新興国では大型バイクに人気が集まっていて、国内メーカーの中にもこうした市場を強化するため販売戦略を見直す動きもある。ヤマハが今回、原付きから事実上の撤退を決めたのも、こうした世界市場の動向を見据えたものでもある。
 とはいえ、原付きバイクはさらに排気量の大きなオートバイへの「入り口」としての役割もあるため、原付きが国内市場からなくなればバイク市場全体をさらに縮小することにもつながりかねない。ライバル2社の提携は、先細りを続ける二輪市場の灯を消さないための苦渋の決断だったといえそうだ。

※フォント赤色は小生による

確かに原チャに乗っている人を見かける機会は激減したなぁ。代わりに電動アシスト自転車を見るようになった。前後にチャイルドシートをつけたのをよく見る。原チャだと二人乗りは不可で、この辺りの事情もあると思う。

記事中に「三ない運動」という言葉が出てくるが、今はこのような運動は不要なのだろう「当の高校生が乗りたいと思わないから」。そして、赤フォントにした部分。面と向かって話をすることの楽しさと重要性は否定しない。だが、代替手段が充実しているのも事実である。太田房江は大阪府知事をしていたころ、何か不祥事を起こすとすぐに新幹線に飛び乗り、東京の自民党本部に頭を下げに行っていた。

消費者庁を徳島県に移す構想にしても、「テレビ会議がうまくいかない」という問題が生じているという。永田町の住人は相手の顔が見えなければダメらしい。平均年齢が還暦を超えた集団だから、現状から40年は遅れている。

今の、「原チャなんかに興味はない」という世代が政治家として力を持つ時代になるまで待つよりない。
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